社会科

教諭 東 岳史

教諭 菅谷 昌弘

Ⅰ はじめに
  中央教育審議会「教育課程企画特別部会 論点整理」が昨年の8月に示され、次期学習指導要領改訂の社会科における方向性が明らかとなった。ここで注目すべき点は、「主体的に社会形成に参画しようとする態度」「資料を基とした社会的事象を考察し表現すること」の2点であり、社会科の授業づくりにおいて、今後の重要な課題として捉えることができる。
前者は、本年6月より施行された改正公職選挙法(18歳選挙権)が大きく関わってくる。これについては、高等学校における学習を充実させるだけではなく、土台となる小・中学校における学習の積み上げが鍵となる。また、このような態度が形成されるためには、後者に挙げられた資質や能力を丁寧に身に付けていくことが不可欠となる。社会科の授業において、実際に学習対象となる社会的事象を見たり、直接体験したりすることはかなり困難なことである。よって、諸資料を通して社会的事象を考察し表現することによる“確かな見方や考え方”が求められる。


 本校では、求める生徒の姿を「自己を拓き、協創する生徒」と設定した。この求める生徒の姿を具現化するにあたっては、前段の2点の充実を図る学習を展開することで、求める姿に近付くのではないかと考える。生徒の現状を適切に捉えた上で、社会科の授業において工夫や改善を行い、実践を積み重ねることで、本校で求める生徒の育成に寄与したい。

2017_syakai_a.jpg 2017_syakai_s.jpg

 

平成26年度 文部科学省 国立教育政策研究所 教育課程研究指定校事業

研究報告書(社会).pdf

研究協議会資料(社会科).compressed.pdf

続きはPDFファイルでご覧ください。

PDFファイル: 社会科